近年、日本では少子高齢化に伴い、医療費が上昇すると予測されています。
そして、このことから介護予防に注目が集まっています。
介護予防をしっかり行えば、高齢者の要介護化を抑制することができるでしょう。
結果、医療費は軽減できるという考えです。
介護予防体操とは？
介護予防にはいろいろな事業がありますが、今回説明するのは介護予防体操の開発、普及です。
特に最近は、「医療費軽減に効果的」という考えが高まり、各自治体が介護予防体操の開発・普及に積極的です。介護予防体操が流行っていると言ってもいいでしょう。
介護予防体操といっても、その目的はさまざまです。
筋力維持のために行うものもあれば、コミュニケーションのきっかけづくりとして行うものもあります。
筋力を維持する場合は、高齢者の身体能力をこれ以上低下させないことが第一目的です
コミュニケーションをとる場合は、家に引きこもる人を少しでも減らしたいという意図があります。
どちらにしろ、医療費軽減に貢献することが可能と思われます。
各自治体が体操を開発しています！
こうした介護予防体操の多くは、市や町など小さな単位で実施されています。
ですが、中には県全体という大きな単位で実施されているところもあり、県と大学が協力し、その県独自の介護予防体操を考案した例もあります。
その際は、作業療法士、理学療法士、看護師たちが協力し、県内に500人の指導普及員を養成しました。
この体操は、本来筋力維持というよりは、引きこもり防止、コミュニケーション手段として機能することが狙いです。
ですから、イベントや活動を始める前の準備体操として、気軽に取り組んでもらえるように工夫されています。
ラジオ体操がひそかなブームになっている県もあります。
公園は、毎朝ラジオ体操をするおじいちゃん、おばあちゃんでいっぱいです。
その人数も、やり始めた当初からするとかなり増えています。
朝から体をリフレッシュさせるのはとても良いことで、公園に入ると、よく見る顔ぶれの人たちがほとんどで、こちらもコミュニケーションのきっかけになります。
人と話すということは認知症の予防にもなります。
しかしたかがラジオ体操と侮ってはいけません。翌日、体中が痛みで支配されることもあります。
今後、介護予防体操の需要は全国的に高まってくるでしょう。
また、体操の普及のみならず、その効果を問われる時代になってくるでしょう。
その際、作業療法士をはじめとする理学療法士、看護師など医療福祉従事者が重要な役割を占めることになると思います。
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