お金を一切使わずに求人数が５倍になる方法！？
求人がまったく来ない！！！
そんな、悩みをお客様の企業担当者さんから良くききます。
どうしたら求人くるのでしょうか？
なにか採用改善に、いい情報とかないですか？
企業の担当者さんから訪ねられることは、もはや百回くらいは軽く越えたのではないでしょうか。
超採用難時代
世間に採用難という言葉が本当に浸透仕切ってしまった感がありますよね。
「今月も採用ゼロでした」
「泣いてもいいけど、来月は応募数二倍な！！」
なんて会話ももう何度目でしょうか・・・。
そんなときに、求人数が数倍にはねあがり、急伸した企業さまが出て来ているという噂を聞きつけました。
お金は一切かからない方法で求人応募数が５倍！！！！
それも、お金は一切かからないそうです。
しかも、求人数が５倍に跳ね上がるなんて事例も出て来ているというのです。
しかし、例のごとくなのですが。。
採用の競争は、企業にとって永遠のテーマ。
採用競争してない会社さんは、ないのではないでしょうか？
採用競争とは、いわゆる条件競争ですよね。
給与アップやら、研修旅行やら涙ぐましい企業努力の末の争奪戦になってしまっているようです。
求人応募は、究極のサービス合戦！？
採用って他社に手数やコストで負けたらドンドン負けていく究極のサービス合戦のような気がします。
ちなみに、採用難の時代に採用策の行き着いた果ての結果はどのような未来なのでしょうか？
知識に乏しい私は、こんなのしか思いつきませんでした。
給与の高額化？
福利厚生の充実？
快適なオフィス環境？
全部コストがかかるので、やりたくても出来ない施策ばかりですよね。
しかし、この求人数を急伸させた方法は、コストなど一切発生しないとのことです。
俄然興味が出てきたの詳しく確認調査をさせていただきました。
求人応募数が５倍に！？
販売スタッフ コンビニ 3倍～５倍
清掃スタッフ ホテル 2倍～３倍
ホールスタッフ 飲食 2倍～５倍
キッチンスタッフ 飲食 1.5 3倍
美容師 理美容 1.5倍～2倍
軽作業ｽﾀｯﾌ 物流 2倍～5倍
仕分けスタッフ 物流 1.5倍～3倍
警備員 警備 2倍～5倍
ガテン系 建築 2倍～3倍
清掃スタッフ ビルメン 2倍～3倍
すごい成果ですね。
驚いた！！！
いったい何をしてるのでしょう？？
コストゼロで採用求人数が５倍に！？
こんな成果あり得るのでしょうか？
だって、採用って、集客より難しい側面ありますよね？？？
いくら丁寧に丁寧に採用しても、最初から、最後まで、労働者として、戦力としてはたらいてもらうわけですし。。
媚びた採用なんかしても、まったく意味ないですよね？？
採用したあとの育成や、教育を阻害しかねないような提案やプランなら最初からやらない方がマシですよね。
そして、また、驚く数字が提示されてきました。
少し先回りした心配なのですが。。
私が心配していたのは、甘い言葉、甘やかし策ばかりの連続なのでは？
そんな事を積み重ねても意味がないのでは？
本当に価値があるのでしょうか？
どうせ勤労意欲のない、仕事に楽しみのない、すぐに辞めてしまう人ばかりが集まったりするのではないか？？
なんて思っていたのですが。。。
次の数字を聞いて私のイメージは破壊されました。
その採用サービスを導入すると。。。
なんと。。。
コストゼロで離職率が３０％近く改善！！！
離職率が30%近く改善したそうです。
１年間で、30%の離職率改善？？？
しかも、コストかけずに？？
えーー？？？？
(；´_ゝ`)疑いの目
しょうじき、疑惑が膨張してきますね。
口ではなんとも言えますし、取り敢えず騙してでも買わせてしまえ的な？？？
イジワル心も膨張してきます。
もしかして？？？
人事評価制度？？？
つまりは、管理職が裏で膨大な時間をかけてスタッフケアをしているのでは？？？
そうなのでしょ？？？？？？
それも違うようです。
あと何かあるかなぁ？？？
しかも、そんな管理者やサポートスタッフさんの工数が増えるような事もないようです。
？？？？？
コストも、工数もかけないで、求人数を五倍にして？？？
１年間の離職率を30%ダウン？？？
なんなんだ？？？
あり得るのでしょうか？？？
もう完全にわからない謎解きの世界ですね。
悔しいので、解明のためにもう一度、現在の人材採用に関わるデータを俯瞰してみることにしました。
求人倍率が歴史上最高値に！（厚生労働省発表）
平成30年10月 有効求人倍率（季節調整値）は1.62倍
新規求人倍率（季節調整値）は2.40倍
最高は東京都の2.13倍、最低は沖縄の1.17倍となりました。
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000212893_00009.html
「人手不足倒産」が日本を襲い始めた…「求人難倒産」、前年比2倍のペース
「人手不足」が社会的な問題となっている。
これは、当然ながら企業の経営にも影響を及ぼす問題だ。
7月3日に日本商工会議所が発表した「人手不足等への対応に関する調査」では、「人手が不足している」という回答が最も多かった業種は宿泊・飲食業だった。次いで、運輸業、介護・看護、建設業などが続く。
ニュースサイトで読む: https://biz-journal.jp/2017/08/post_20249.html
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従業員の離職や採用難で人手が確保できず、収益が悪化して倒産する企業が増加している。帝国データバンクは4月9日、2017年度の「人手不足倒産」が114件に上ったと発表した。
「人手不足倒産」の件数は、集計を始めた2013年以降4年連続で前年度を上回っている。2013～2017年度までの5年間では、累計371件に上った。
老人福祉事業でも、介護スタッフ不足などで倒産が発生
http://news.livedoor.com/article/detail/14559279/
「新規採用や、定着率向上のために従業員への賃上げを図ったものの、生産性の向上につなげることができずに経営が悪化しているケースなども散見されるようになってきたようですね。なかでも人件費上昇分を製品やサービスに転嫁しづらい小規模企業においては、さらなる人手不足倒産の増加も懸念される！！なんて厳しい論調で記載されているようです。」
黒字企業の人手不足倒産の情報も続々と入ってきています。
佃權 倒産
老舗ねり製品メーカーの佃權（東京都中央区、金子久利社長）は６月２９日同社出荷分で営業を終え、全商品の製造・販売を終了する。このほど取引先などに通知した。同通知によると、「築地市場の移転問題という環境変化だけでなく、人手不足」が理由という。
太陽光発電システム設計・設置の「ＪＩＮテクニカル」
（東京都、負債額２億３０００万円）は工事需要が増加したにもかかわらず人手不足で対応できなくなり、事業継続を断念した。
トラック運送の「誠梱包（こんぽう）運輸」
（神奈川県、１億２２００万円）は、ドライバー不足を背景に人件費が上昇し、資金繰りが逼迫（ひっぱく）した。
東京商工リサーチは「人手不足はブルーカラーの職種を中心に深刻化している。倒産の原因の８割程度は後継者難で、一朝一夕には解消できない」と伝えている。
紙製のオリジナルショッピングバッグの製造を中心に営業していたアートバツグ
4月25日に東京地裁より破産手続き開始の決定を受けた。60年弱の業歴を持ち、高級ブランド向け商品には高い評価を得ていた。しかし同社の強みだった刑務所からの仕入れの減少や人材の流出、得意先の倒産による焦げ付きなど、さまざまな要因が経営を圧迫した。
企業にとってかなり厳しい環境ですね。
これで「良い人材採用」なんて奇跡なのかもしれないですね。
また、大ピンチの企業様にとっては、奇跡を引き起こすチャンスですね。
大ピンチこそ、急成長のチャンスです。
私の恩師が言ってました。困ったときほど動き回れ！！と。
深刻ぶってないで、真剣に行動しろと！！
求めよ！！さらば与えられん！！は真実の言葉だと・・・。
★言われただけで、あまり動いていないのが私ですが・・。
ここで更にこの人手不足の背景を俯瞰して見ることにします。
日本の人口推移
この勢いで人口が減ってるのですものね。
本当まずいですよね。
２０１０年をピークにもう１０年近く人口減少が進んでいるので、この数年で余っていた部分を減少させきってしまったという事ですよね。
ここからはさらなる人手不足の争奪戦がスタートするという印象ですね。
ある採用専門家の方の意見では、有効求人倍率２倍を突破してしまって４倍、５倍という時代が来る！なんて言われていましたが、これは当然きますね。来ないと思うほうが問題ですよね。
日本人の手取り給与はドンドン下落している！！
みなさんは、日本人の給与がドンドン下落しているという事実はご存知でしたか？
下の表をみてください。
実は、日本人の手取り給与はドンドン落ちているというのです。
https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/e/e/670m/img_ee655c7886bc87ea9031f43b699d380881536.jpg
給与の手取りが減少している４つの理由
給与の手取り額が減少している理由は、４つあるようです。
１．ボーナスなどへの社会保険料のアップ
２．配偶者特別控除の一部廃止
３．定率減税の廃止
４．子供の扶養控除の縮小
手取りが１００万円減っていた！！！
皆様はご存知でしたか？なんとなく減ったなぁって思っていませんでしたか？
２００２年の年収１０００万円と２０１８年の年収１０００万円では手取り金額が１００万円程度少なくなっているようです。
手取り１００万円て！！！
年収７００万円の人で５３万円の減少ですから、毎月５万円近くの手取り額が無くなってしまったのですね。
そりゃ、生活が苦しいわけです。
つづいて貯蓄について
若者層の「貯金ゼロ」が１／３を超える状況
若者の「貯金ゼロ」が３３％を超える！
金融広報中央委員会によると、
「若者層の１／３が貯金ゼロの状態」
「300万円未満の年収の方々のじつに49.3％が金融資産未保有、つまり貯金も株式もなにも持っていない状況であるとのこと」。
https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/gaiyo/iinkai.html
この表を見ると、年収４００万円くらいまで半分くらいが貯金ゼロなんですよね。
ちなみに、私もそのゾーンの人間なのでよくわかります。
だって、どんなに節約しても付き合いなどあるし、年齢や世代にあわせた急な出費などもあるからとても防げないです。
無駄遣いが原因ではない！！！社会問題！
私、２０代の頃もそんなに無駄遣いしたわけではないです。
でも、仕事の勉強費用、職場での飲み会、結婚式へのお祝いや、お葬式への参加、デートや趣味。
私自身がバブル１０年後の世代なので、１０歳上の４０代の方と比べて質素であり、そんなに華美な生活をした記憶もありません。
正直、すごくお金がないのに、職場の結婚式や葬式とかあると本当に辛かった思い出もあります。
上司や先輩方は「義理だ」「仲間のお祝いだ」とか言いますけど、本当に厳しい状況とかありました。
ま、いまも状況変わらないですが、なんか時代と環境が大きく影響しているので、私個人の能力や責任ではなさそうなので、ホッとしてきました。
しかし、またまた厳しい情報ですよね。
世代全体で５０％近くが貯金ゼロの世代
これは、本当に稼げる仕事を探さないとダメですね。
ということで、更に給与について掘り下げて調べてみました。
で、またまた驚きました。
日本人の平均年収は増加している！！！
下のグラフを見てください。
平成２１年のリーマンショック以来、給与が回復し始めているのですね。
でも、まったく伸びている気がしないのが不思議です。
なんで増加しているのに豊かにならないのでしょうか？
統計元： 国税庁 民間給与実態統計調査結果から作図。
https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2016/pdf/001.pdf
更に調べてみてその原因がわかりました。
例のアレです。
社会保険料の増加
社会保険料がガンガンと上昇しています！！
なんなんでしょうか？全然聞いてない話ですよね。
http://www.nr-mix.co.jp/topics/post_107.html
厚生年金と健康保険の合算した額になります。
https://news.yahoo.co.jp/byline/fuwaraizo/20180319-00082790/
二倍ですね。二倍！！！
信じられない状況ですね。
こんなに取られていたら、いくら努力家の私でも給料伸びるわけがないですよね。
びっくりしました。社長のせいではないのですよね。
社長、部長すみませんでした！！！
てっきり、人事評価で意地悪されているのかと思っていました。
と、まぁ、雇用、採用、世代の全体調査もだいたいザックリ完了した感じですね。
で、この局面から将来を見据えて、「採用応募数を５倍にする戦略」を導きだす！！！！
他社がすでに実績を出している施策なので俯瞰していれば見えて来そうなのですが、まだ見えてきませんね。
人事評価、給与アップは大量に情報発信されているのですが、それはナシです。
理由は
- お金かかっている または、払っている
- 管理職の管理の工数が増えている
からです。これだと意味がないですよね。なのでナシです。
私共では人事評価制度の導入も支援しているのでご相談はお受けしています。
しかし、今はナシです。
コスト完全にゼロ！！！！
今回は、「完全にコストゼロ」の手段のみです。
それ以外はウソになりますので、対象にならないと思います。
うーん、わからない謎は深まるばかりです。
今回は、時間切れです。私のアホな脳みそではわからないので、ここまでとします。
でも、まだギブアップしていません。悔しいので自力で探してみたいと思います。
次の記事は鋭意作成中です。しばらくお待ちください。
追伸
そういえば、この施策についてヒントをもらいました。
この施策を導入するには・・・。
コストゼロ円
管理職の工数もゼロ
間接部門の工数もゼロ
導入教育は全体でとても簡単
大手企業では数十年の歴史ある当たり前のサービス
欧米でも米国、EU、ロシアなどでも当たり前のサービス
あと、物流、建設、飲食、軽作業からIT技術者、コンサルタントの会社さんまで幅広く採用率を急伸させる成果が出ている。
つ、つまり、知らない、現在使っていないのは、私の不勉強だけが原因だというのですね。
ぐぅ・・・。
でた、欧米では・・・。イライラ・・・。見下しビーム。
いったいなんなのでしょう。
。。。。イライラしますねぇ・・・。
でも聞いたら負け！！！ 悔しいので自力で調べますよ。
更に追加の情報いただきました。
いままでは、中小企業が実施したくても出来なかった！！！！
しかし、あるモノのおかげで中小企業でも導入できるようになった！！！
その、あるモノ？とはなんなのでしょう？
まさに情報社会ですね。悔しいです！！！
絶対に追跡仕切ってみせます！！
その後、更に更に追加情報をいただきました。
この記事を読んで知人である某大手企業 人事部長さまのお三方からのコメントいただけました。
この記事読んですぐにピーンときましたよ。
これは◎◎◎のことですよ！
弊社の業界では昔からやっています。
求人応募数が５倍というのは、業界によって違うとは思います。
しかし、求人検索サイトの仕様が「◎◎◎」で条件検索できる仕様なので将来的にはそのくらいの差が開いていくのだろうなとは思います。
「◎◎◎」がないと求人サイトに広告をだしても検索されない時代が来るとは思います。
同じ勤務条件ならば、「◎◎◎」があるのと、ないのでは大違いだと思います。
若い人もその部分はわかっているのだと思います。
施策の導入にはいろいろ条件はあるかと思いますけど、本当に求人広告だしても検索で表示されない状態になると思いますよ。
求人サイトをよく見てみてください。きっとわかりますよ！がんばって
I社のS部長さま
ここで記載されているのは、たぶん◎◎◎のことですね。
うちは社歴が古いので、ずっと昔から入れています。
応募数５倍や離職率３０％ダウンは当然の結果だと思いますよ。
なぜかと言いますと、この施策がないと社員さんは休日や就業後に、効率のいいアルバイトなんかをはじめてしまうケースなんかが多くなるのですよ。
そういった際に、自社より大手や待遇のいい会社に出会ってしまうと、そこで頑張りますよね。
しばらくすると、相手からもアプローチなどがあって簡単に転職されてしまいます。
そういった事がないように、少しでも自社での勤務に集中できるように環境を作らなければならない。そんな思いから制度にしています。
弊社は賃金体系もそこそこ高めですが、利用率は活発だと思います。
副業解禁時代なので、今後その仕組がどれだけ離職率の引き下げに貢献するのか？は不明ではありますが、少なくとも「◎◎◎」のない会社よりもある会社を若者が好んでいるのは、検索サイトなどの傾向でも明らかではありますよね。
もし導入できるならば、同じ条件での競争にしておく必要はあると思います。
フフフ。頑張って調べてみてくださいね。
S社のY部長さまより
これは◎◎◎ですよ！
他の方のコメントを見てわかりました。
でも、補足させてください。
弊社でもやっていますが、旧式なので工数もコストもかかっています。
新型のコストゼロの方式も若干工数は発生するようです。
まぁでも月にしたら微々たるものなので、ゼロといえばゼロとしてもいい程度ですけどね。そこまで気にされる方が誤解されないようになさった方がよろしいかなと思いました。
弊社では、あいにくスイッチコストの問題から現在は様子を見ています。
旧制度から切り替えるとなると、自社内の調整が発生するのですよね。
でも、現在では大手以外の様々な企業が導入できる仕組みが存在しますので使わないという選択肢はないかなと思います。
読んでいて面白かったです。頑張ってくださいね。
S社のT部長さまより
本当にありがとうございます。
感謝です。
すごいですねぇ。わかる方は瞬殺なんですね。
モノ？制度？施策？今のところまったくわかりませんが・・。
やはり、それだけ経営戦略を達成するための戦術手段を張り巡らせているって事ですね。
新たなる燃料が投下されたので、いまいちど調査をしてみます。
よし！！！求人サイトね！！(￣ー￣)ﾆﾔﾘ
それでは、順次配信していきます。
諸般のご助言から、この記事を更新改修していくとSEOでの成果などが失われてしまうそうです。
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AUDIBLE＠新橋