介護用品は在宅での介護をとても楽にしていけるメリット、役割があります。また介護を受ける人の社会参加を促したり、外出の機会を増やすきっかけにもなります。そのため介護用品をしっかり揃えておくことは必要になることが多いです。
しかし、住宅の関係上どうしても、取り入れることができない介護用品というのもあります。特に高齢者が生活をすることが多い古いタイプの日本の家は、段差が多く、そして廊下が狭い、階段が急であるなど、介護をしていく上で障害になりやすい要素がとても多くあります。
それゆえに介護用品を取り入れる、使いやすくしていく、あるいは介護用品がなくても生活ができるようにするため、住宅改修が必要になることもあります。
この際の住宅改修という言葉が持つ意味は、単に家を改造すれば良いというわけではなく、車椅子が使いやすい広さや、高齢者にとって適切な段差の高さ、扉の広さや、トイレの広さ等を意識した上で改修をしていくことになります。
この住宅改修は、必ず福祉、医療に関する専門家立会いのもと行なう必要があります。住宅に関する一般的な業者のみでやってしまうと、使いやすくなるどころか、使い勝手が悪くなってしまう場合もあり大きな注意が必要となります。
ケアマネージャーをはじめとして、リハビリ職、住環境福祉コーディネーター等の資格を持っている人に相談をしながら行なう必要があります。
介護保険制度を利用して、住宅改修を行なっていく
介護保険を利用していくと、住宅改修についての費用負担を少なくすることができます。そのため介護保険を利用していくことをまず検討していくと良いでしょう。この介護保険を利用した住宅改修は、ケアマネージャー等に相談をして手続を進めていく必要があるため、専門家の立会いも必ずと言って良いほどの高い確立でしてくれることになります。費用的にも、サービス的にも安心できるのでオススメです。
特に段差が多くある自宅や、廊下が狭い、車椅子や杖が使いにくい場合には、住宅改修、住環境の改修は積極的に検討をしていくべきです。自宅で転倒などして怪我をしてしまうと救急的な対処が遅れてしまうことも珍しくありません。思っている以上にリスクがあるため、改修をしておいて損はないでしょう。ただ、上記でも記しましたが、改修をすれば良い･･･のではなく、専門家を交えて意味のある改修をしていくことがとても大切になってきます。
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